開院初日の診療中に患者さんの意識が悪くなり、同時に電話が鳴り、スタッフがAEDの場所を探す。停電でユニットが止まり、吸引や照明が使えない。レセコンが起動せず、予約と連絡先を確認できない。緊急事態では、知識があっても役割と連絡手順が決まっていなければ動けません。
マニュアルを一冊作るだけでも不十分です。分厚い資料を緊急時に最初から読む余裕はなく、設備や電話番号が変われば内容も古くなります。必要なのは、最初の一分で行う行動を短く示すカード、判断を支える詳細手順、そして実際に身体を動かす訓練です。
この記事では、急変、停電、機器故障、情報システム障害を想定し、開院前に準備する緊急対応の骨格を整理します。具体的な救命処置は、最新の蘇生ガイドラインと専門研修に基づき、歯科医師を含む職員が習得する必要があります。記事だけを手技の代わりにせず、地域の消防、医師会・歯科医師会、保守業者等と連携して医院固有の手順を作ってください。
準備は、想定事象、最初の行動、使う物、連絡先、診療再開条件の五欄で整理すると抜けを見つけやすくなります。大地震のような大規模災害だけでなく、日常に起こり得る失神、漏水、ユニット一台の停止、ネット回線不通から作ります。発生頻度と影響の大きさで優先順位を付けます。
平日、土曜、昼休み、院長不在など人員パターンごとに担当を当てはめます。フルメンバーで成功した訓練だけでは不十分です。最少人数の日に誰が119番通報と入口誘導を兼ねるか、他の患者さんをどこへ案内するかまで確認します。
開業準備の全体像：歯科医院の開業準備は何から始める？で、この記事を含む開業準備全体の進め方を確認できます。
どの緊急事態にも共通する最初の動きを決める
診療を止め、安全を確保する合図を統一する
異常を見つけた人が、職種や経験に関係なく「診療を止めて応援を呼ぶ」ことを認めます。急変なら患者さんから離れず応援を要請し、機器の異音や発煙なら使用を停止して周囲を離します。遠慮して様子を見る時間を減らすため、院内で使う短い合図を決めます。
合図を聞いた人は、全員が現場へ集まるのではなく、役割カードに従います。現場対応、119番等の外部連絡、AEDや救急物品、他の患者さんへの案内、入口での誘導、記録という役割を置きます。少人数の日は兼務順を決め、院長不在時の指揮者も明確にします。
発見者を責任者に固定すると、経験の浅い人が指揮を背負います。医療判断を行う人、院内を調整する人、記録する人を分けてください。担当者が処置中、休憩中、欠勤という条件でも動けるよう、第一担当と第二担当を設定します。
外部連絡に必要な情報を一枚にする
119番通報では、医院名、住所、階数、入口、患者さんの状態、実施している対応、折り返し番号を落ち着いて伝える必要があります。住所を暗記に任せず、電話機の横と救急カートに掲示します。ビル内の医院なら、エレベーターや搬入口、救急隊を案内する人の待機場所も決めます。
警察、電力会社、ビル管理、医療機器保守、酸素や薬品の取引先、システム会社、顧問、保険会社などの連絡先を、事象別に整理します。代表番号だけでなく、夜間や休診日の窓口、契約番号、機器の製造番号を併記します。クラウドだけに保存せず、停電や通信障害でも読める紙を用意します。
患者さんの家族や緊急連絡先へ伝える場合は、本人の状態、同意、緊急性を踏まえ、必要な範囲で行います。誰でも連絡先を閲覧できるようにせず、アクセス権を管理します。救急搬送時に渡す診療情報も、正確性と個人情報保護を両立させます。
搬送先を医院が一方的に決められるとは限りません。平時に地域の救急医療体制、最寄りの医療機関、休日夜間の相談先を確認し、119番通報時は救急隊の指示に従います。患者さんをスタッフの自家用車で安易に搬送することの危険も訓練で共有し、緊急性に応じた連絡方法を守ります。
診療継続、中止、避難の判断者を決める
停電や機器故障が起きたとき、売上への不安から診療を続けると安全を損ないます。必要な照明、吸引、給水、滅菌済み器材、記録、緊急連絡手段が確保できない場合など、中止を検討する条件を事前に列挙します。診療内容ごとに必要条件が違うため、歯科医師が判断します。
発煙、火災、ガス臭、地震、浸水など避難が必要な場面では、ビルや自治体の防災計画と整合させます。避難経路、集合場所、患者さんの誘導、車椅子利用者への支援、カルテや金銭を持ち出そうとして避難を遅らせないことを研修します。
診療中止を決めた後は、当日患者への連絡、処置途中の安全確保、再予約、技工物、処方や術後連絡を管理します。受付一人へ電話を集中させず、優先順位と案内文を準備します。中止理由と再開条件を記録し、再開は設備が動いたことだけでなく安全確認後に行います。
急変、停電、機器・システム故障の手順を分ける
患者急変は訓練済みの救命手順へつなぐ
患者さんの反応や呼吸に異常があるなど緊急性が疑われる場合、訓練に基づき状態を確認し、必要に応じて119番通報、AED、一次救命処置へ移ります。具体的な手順は最新の公的・専門的な蘇生教育に従い、院内で年齢層や診療内容に合う訓練を受けてください。
AED、酸素、救急薬品、血圧計、パルスオキシメータなどは、揃えるだけでなく、設置場所、対象、使用方法、点検、使用期限を管理します。必要な物品は医院の診療内容と緊急対応体制に基づき歯科医師が選びます。薬品の投与や酸素使用を、未訓練者がカードだけ見て行う運用にはしません。
救急隊到着まで、入口案内、エレベーター確保、他患者のプライバシー確保、診療情報の準備を並行します。発症時刻、観察した状態、実施した対応、AED解析や処置の時刻を記録します。記録担当がいない場合は、時計を見て声に出すなど訓練で方法を確認します。
停電は電源が戻るまでの業務を決める
停電時には、タービン、吸引、照明、コンプレッサー、レントゲン、電子カルテ、自動ドア、電話、エレベーターがどのようになるかを設備業者と確認します。非常電源があっても、どの回路へ何分供給できるかは施設ごとに違います。「非常電源があるから診療できる」と思い込まないでください。
処置中は、患者さんの口腔内に器具や材料が残っていないか確認し、安全な姿勢で待機または終了します。暗い中で無理に処置を続けず、懐中電灯は診療用と避難用を分けます。復電時の急な機器作動を防ぐため、停止や電源操作は機器の手順に従います。
紙の当日予約表、最低限の連絡先、手書き診療記録用紙、領収対応の手順を用意します。後で電子システムへ転記する担当と照合方法を決め、二重請求や記録漏れを防ぎます。非常時に記載した紙も医療情報として安全に保管します。
機器故障とシステム障害を切り離して対応する
機器に異音、異臭、漏水、過熱、エラーが出たら、使用停止、表示、電源や供給の安全な遮断、業者連絡という順を機器ごとに確認します。メーカーの指示なく分解や応急修理を行わず、別のスタッフが誤って使わないよう「使用禁止」を明示します。
医療機器の安全管理では、責任者の配置、職員研修、保守点検計画、情報収集など法令に基づく体制が求められます。法定点検と日常点検を分け、実施日、結果、異常、修理を記録します。故障してから業者を探すのではなく、保守契約と代替機の可否を開院前に確認します。
予約や電子カルテの障害では、端末故障、院内ネットワーク、インターネット、クラウド側障害を切り分けます。復旧を急いで私用端末や安全性不明の回線へ患者情報を移さないでください。医療情報システムの安全管理ガイドラインを踏まえ、バックアップ、権限、事業継続、復旧後の整合確認をベンダーと決めます。
マニュアルを訓練と点検で使える状態に保つ
机上確認と実動訓練を組み合わせる
最初は、急変、停電、火災、情報障害のシナリオを読み、「誰が何をするか」を机上で確認します。次に、マネキンや訓練用AEDを使う、119番へ伝える内容を声に出す、入口まで走らず案内するなど実動へ進みます。実際の救急番号へ訓練電話をしないなど、消防との調整も必要です。
訓練では成功させることより、迷った場所を記録します。AEDの前に段ボールがある、救急カートの鍵が見つからない、住所を読めない、役割担当が全員同じ曜日に休むといった問題は、訓練だから発見できます。終了後に改善担当と期限を決めます。
医療安全の職員研修は、2026年の厚生労働省通知でも具体的事例を取り上げた職種横断的な実施が望まれ、年二回程度の定期開催等と記録が示されています。無床診療所では外部研修受講で代用できる場合もありますが、院内固有の動線や役割は別に確認してください。
毎日、毎月、年次の点検を分ける
毎日は、救急カートの封印、AED表示、酸素残量など使用可能性に直結する項目を短く確認します。毎月は期限、バッテリー、連絡先、懐中電灯、非常用紙を点検します。年次または定められた周期では、メーカー保守、訓練、マニュアル改定を行います。
点検表は、チェック印だけでなく、異常時に誰がいつ直したかを残します。期限切れを見つけても交換されなければ点検の意味がありません。物品の発注点と代替品を決め、使用後は補充完了まで責任者が追います。
連絡先、スタッフ、設備、テナント管理者が変わったときは、その都度更新します。マニュアルの表紙に版番号と更新日を付け、古い版を現場に残さないよう回収します。紙と電子の内容を同期させ、停電時に電子版しかない状態を避けます。
バックアップ電源や蓄電池は、容量だけでなく保管環境、充電、交換時期、接続してよい機器を確認します。延長コードで医療機器へ勝手に給電すると危険な場合があります。設備会社とメーカーの指示に基づき、非常時に使える機器と使わない機器へ表示を付け、スタッフの判断で接続を変えないようにします。
事後の記録を責任追及ではなく改善に使う
事案後は、患者対応を優先した上で、発生時刻、状況、実施した対応、連絡、結果を正確に記録します。医療事故に該当するか、行政や保険会社等への報告が必要かは、法令と事実に基づき管理者が専門家の支援も得て判断します。
振り返りでは、なぜ起きたかだけでなく、なぜ早く気づけなかったか、なぜ影響が広がったか、何が被害を抑えたかを見ます。個人の不注意で終わらせず、設備、表示、教育、配置、連絡、保守の背景要因を分析します。
改善策は、手順書の追記だけで終えません。物の位置を変える、警告表示を付ける、点検をシステム化する、担当を二重化するなど行動が変わる対策を選び、実施後に再訓練します。報告した人を責めない文化が、次の異常を早く見つけます。
まとめ
緊急対応マニュアルは、急変や停電が起きてから読む説明書ではありません。診療停止の合図、役割、外部連絡、診療中止と避難の判断を共通化し、急変、停電、機器・システム故障ごとの手順へ分けます。必要な連絡先と最低限の記録様式は、電源がなくても使えるようにします。
そして、物品を揃えるだけでなく、職種横断の訓練、日常点検、保守計画、事後の改善を続けます。開院初日に想定外が起きても、全員が完璧に動く必要はありません。止める、呼ぶ、役割に沿うという最初の一歩を全員で共有しておくことが、患者さんとスタッフの安全を守ります。マニュアルは訓練で迷った箇所から更新してください。
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